類似取引比較法とは、マーケットアプローチの評価方法の一つで、被買収企業と類似している過去の事例をもとに株主価値を算定するものを指します。具体的に、類似会取引比較法は、公表されている（上場している）会社の株価情報や有価証券報告書から、会社のEV/EBITDA倍率や、株価純資産倍率であるPBR、株価収益率であるPERのそれぞれの倍率を計算し、比較・検討することで、適切な倍率を設定し、会社の価値を算出する方法になりますが、EV/EBITDA倍率が利用されるのが一般的です。
関連用語→マーケットアプローチとは？
記事監修
三戸政和（Maksazu Mito）
2005年ソフトバンク・インベストメント入社。兵庫県議会議員を経て、2016年日本創生投資を投資予算30億円で創設し、中小企業に対する事業再生・事業承継に関するバイアウト投資を行う。